レーシックで乱視を矯正
レーシックは近視の治療法として、今一番注目の治療法です。基本的に保険のきかない手術なのに、国内のレーシック人口は年間5〜6万人にのぼるということを考えると、その人気のほどがわかります。
一方、近視治療のイメージ強いレーシックですが、乱視や遠視の視力回復にも役立つのです。ご存じでしたか？
日本人は近視者が多く、成人の半数以上が程度の差こそあれ近視であると言われます。そのためでしょうか、レーシックには近視治療のイメージをお持ちの方が多いようです。先だって見かけた雑誌記事でもレーシックを近視治療の観点で取り上げていました。
でも、レーシックで矯正できるのは、実は近視だけではありません。乱視もレーシックによって矯正可能なのです。
あなたの乱視もレーシックで治るかもしれません。ひょっとしたら・・・と思ったら資料請求などしてみましょう。
乱視治療におけるレーシックの適用は、不正乱視のようなメガネやコンタクトレンズで矯正しにくいような乱視、あるいは近視と乱視が混在しているなど、目の状態が少々込み入っているほど、検討の価値があると思います。乱視そのものがレーシックで治る可能性は十分ありますし、近視手術と乱視手術を同時に行うことも可能です。
ただし、レーシックに限らず、手術というものはすべての人に適用できるわけではありません。あなたの乱視にレーシックが有効かどうか、まずは医師に相談してみましょう。
もちろん信頼のおける眼科を選ぶのが最優先項目、神奈川クリニック眼科などオススメです。
レーシックで乱視は治るか？
乱視治療にレーシックは有効でしょうか？――答えはイエス。とある調査にれば、視力0.3以下の割合は中学生で22％〜23％、高校生で33％〜34％とされ、近年日本人では近視の人がとても多くなっています。
このため、レーシックに関しても、一般的に近視の視力回復手術として認識される傾向があるようです。
しかし、レーシックの技法はレーザーによって角膜の曲率を変え視力を矯正するというもの。言い換えればレーシックとはレーザーによる角膜屈折矯正手術ですから、角膜の屈折異常である乱視の場合でも、視力回復のための治療に応用できるのは当然なのです。
では、どんな乱視でもレーシックによる治療が有効かというと、そうというわけでもありません。たとえば、乱視の屈折率が6D程度以上の場合や老眼のある場合にはレーシック手術をしても期待どおりの視力回復がのぞめない場合もあります。また、乱視の症状や眼の状態によってはレーシック手術を避けたほうがよい場合もあります。
今ではレーシックの臨床例も増え、同時に、その安全性や成功率も明らかになってきました。登場したての頃はレーザー光線を目に使うことからくる恐怖感や、手術費用の点で敬遠する人も少なくなかったのですが、視力回復にめざましい効果がることが広く知られるようになり、近視だけでなく遠視や乱視治療のために利用する人も多くなってきました。
とはいえ、すべての人に適用できるとはかかぎらないのもレーシック手術です。レーシックよりもメガネやコンタクトのほうが、乱視の視力矯正に適しているケースもあります。乱視治療でレーシックお考えの方は、事前に医師とよく相談し、レーシックを受けたほうがいいかどうか、慎重に判断するようにしましょう。
レーシックへの保険の適用
レーシックは安全性と成功率が高いという評価が定着しています。少し手術費はかかるけれど、乱視矯正の手段としてレーシック手術を受ける人も少なくありません。
でも、レーシック手術を考えるとき、成功率と並んで気になるのが費用です。では、レーシックに保険はされるのでしょうか。答えはＮＯ！レーシックは健康保険がききません。全額自己負担が原則です。
なのですが、レーシックの手術費用がほぼ無料になるケースも。
レーシックには、前述のように健康保険の適用はありません。ところが、生命保険や医療保険においてはレーシックに給付があることも♪保険の契約内容や保険会社によっては、手術給付金の対象として扱われることがあるのでまずはご確認を。
気になる方は、まず保険会社に問い合わせてみましょう。あなたの加入しているのがレーシック手術給付金を支給可能なタイプならば、利用しない手はありません。なお、手術給付金の請求をする場合は、医師の診断書が必要です。
ちなみに１年間（１月〜12月）の医療費が10万円を超える場合、確定申告で税金が還付される場合がありますので、この点も要チェック。「レーシック」が医療費控除扱いになるのか、税務署に問い合わせてみてください。医療費控除を受ける際には、治療費や手術費の領収書が必要になりますのでこちらもお忘れ無く。